上沼恵美子と和田アキコの確執・和解ネタに見る、芸能界「女帝」の条件

　例えば山上容疑者が海上自衛隊を辞め、職を転々としていた頃について「セブン」ではこう記している。

「その頃、’06年に第1次安倍内閣が発足。安倍氏は体調不良のためわずか1年で辞任するが、’12年の衆院選で自公が勝利し、第2次安倍内閣が発足すると、それから7年8か月、歴代最長となる政権が続いた。安倍政権の経済政策『アベノミクス』は結果として、正規雇用と非正規雇用、富裕層と貧困層などの格差を拡大させていく」
「真面目で勉強もでき、成績優秀だった容疑者が、大学へ通えず、非正規雇用にあえいだ」

　安倍政権、アベノミクスは格差を広げ、かつセーフティーネットも脆弱で機能しない。そして同時期、母親の宗教によって困窮し、人生を狂わせられた男性は、誰に相談もできず、自殺願望を持ち、さらに狂気の犯行に走った。それを指摘した「セブン」。こうした社会的背景と事件との関連についても、今後より深く検証されるべきだ。

　そんな「女性セブン」で興味深い特集記事が。高齢化が進み、同時に“おひとりさま高齢者”も増加する現在、『おひとりさまの老後』（文春文庫）の著書もある、社会学者の上野千鶴子東京大学名誉教授がドヤ街・山谷の現地取材を行った。

　そこから山谷は医療や介護の事業者、ボランティア団体が多く集まり、独自のケアシステムが構築されている場所であり、“ひとりでも安心できる老後生活”を実現している場所だということが浮かび上がる。このレポートを企画し、上野教授に同行した介護ジャーナリスト・末並俊司氏の著書『マイホーム山谷』（小学館）と共に、ぜひ読んでほしい特集記事だ。