「年を取って後悔しても遅い」アラサー女性が“とりあえず結婚”を考えてみるべき理由

■価値観から入るのがお見合い、性欲から入るのが恋愛

――池内さん自身、結婚を2度されていますよね。結婚の魅力とは何ですか？

池内　一人きりではないことです。また、世界で一番安心できる相手が旦那さんです。そして、世界の中で誰よりも圧倒的に承認してくれるのが子どもです。結婚って、すばらしいことだから、制度さえ許せば何回でも結婚したいです。ただ、離婚はとってもつらくて苦しいので、何度も結婚するわけにはいかないだけで。

――離婚の際、どんなことがつらかったんですか？

池内　自分で決めたことを否定することです。自分が決めたことが間違っていたということ、失敗だったということを認めて、後始末をするのがとってもつらいんです。だから、お見合いの方がうまくいくのかもしれませんね。

――お見合いの方がうまくいくとは、どういうことでしょう？

池内　お見合いは価値観の合う人と出会えます。恋愛中、恋人とケンカをした際、その原因の多くは価値観の違いなんです。でも、お見合いならば最初から「身長170cm以上で年収が700万円で長男でない人」のように、条件を出し合っているので、男性側も「この人は、身長が高くて年収が700万円で三男の僕のことを受け入れてくれたんだな」と思います。これって価値観なんです。

　恋愛だとうまくいかないのは、平たく言うと性欲に邪魔されてしまうからです。本当に相手を見極める力のある性欲であれば問題ないのですが、その能力がないまま性欲だけでカップリングされるのが、多くの恋愛です。そうすると、性欲以外の価値観が合わないんです。セックスの相性は良いけど働いてくれない、キスはうまいけど暴力を振るう……となっちゃうわけです。

　でも、お見合いは入り口が逆なんです。どこの企業の人かわかった上で、そこからセックスですから、価値観はおおよそ合うんです。セックスが合うかどうかはわかりませんけど。昔だったら、結婚するまで処女じゃなきゃいけませんでしたが、今はそんなことはないので、お見合いという出会い方をしてセックスをして、それでOKだったら結婚するというルートもアリです。

　また、インターネットのマッチングサービスだと当事者同士のマッチングなのでミスが起こることがありますが、誰かの紹介の場合は、双方の両親を知っている上でのマッチングなので、価値観がより似ているんです。そうすると、ムダなケンカをしなくて良いです。伝統的なお見合いから、インターネット上でできるライトなマッチングまで、いろんな種類のお見合いがあるので、選んでもいいと思います。

■結婚は自分を変える最大のチャンス

――結婚をする人が減るのは少子化問題にも繫がります。池内さんは少子化についてどうお考えですか？

池内　このまま少子化が続くと、移民政策をとらざるを得なくなってしまいます。日本人は移民という概念が十分にわからず、ヨーロッパが移民政策をとっているから移民をしたらいいのではと、ふんわりと考えています。しかし、ヨーロッパは植民地を持っていた歴史があったから移民を受け入れることができたし、それでもあれだけ問題が起こっています。ですから、日本の中で解決できることは日本の中で解決した方がいいです。

　嫌われてもいいので勇気を出して言いますが、産む喜びや育てる喜びを知らないのはもったいないです。これを言うと「あなたは産んでいるからいいよね」と妬みや攻撃を受けるのですが、それでも言っておきたいです。「女性は新しい命を生み出す喜びを持っているんだ」と言うとバッシングされる世の中、おかしいですよね。それが少子化に繫がっていくのではないかと思います。

――最後に、あらためて結婚する意味について教えてください。

池内　結婚も出産も否定しないでほしいなと思います。結婚というのは、実は大した努力もなしに自分の人生を大きく変えるための最大のチャンスなんです。進学や就職も大きなチャンスですが、それには何年にもわたるものすごい努力が必要です。それに比べると、結婚は努力が小さくてすむんです。結婚と出産は人生における可能性なんです。否定しちゃうと、自分の人生の可能性も狭めてしまうので、もったいないですよ。
（姫野ケイ）

池内ひろ美（いけうち・ひろみ）
1961年岡山県生まれ。夫婦・家族問題評論家・コンサルタント。日本ペンクラブ会員。八重洲学園大学教授。一般社団法人日本女子力推進事業団（Girl Power）代表理事。内閣府後援女性活躍推進委員会理事。一般社団法人全国危機管理推進事業団理事。一般社団法人国際教養振興協会顧問。主宰する「東京家族ラボ」では、精神科医、弁護士、心理カウンセラーほか専門家が参加しカウンセリング、ワーク・ショップ、講演会などを開催。結婚と離婚、恋愛、親子関係など3万5000件（相談者男性4割、女性6割）を越える相談を受けた実績から、TV、雑誌などのメディアでコメンテーターとしても活躍。

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