過剰な自粛は不健全

経済活動にも影響大! 相次ぐ会見中止で崩れゆく芸能界の”生態系”

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カメラもレンズもしばしお役御免

 多くの芸能人が新商品のPR会見や、イベントのプロモーション会見などに出席し、ワイドショーやマスコミに華を添えていたのが幻だったかのような昨今。未曾有の大震災によって、現在では”PR”という言葉自体がタブーになりつつある。以前までは当たり前のように行われていたPR会見も、相次いで中止となっている。

「そもそもワイドショーがオンエアを自粛する可能性もあるため、会見をしたところで宣伝の意味を成さないですよね。現状では『オファーがくるわけがない』とあきらめています。普段は営業で外に出ているマネジャーたちも、最近は常にデスク作業をしていますし……」(有名芸能プロ所属の女性タレント)

 出席する側が苦しければ、取材側も打撃を受けていると言う。

「4月に入ってもこの状況が続くのであれば、人件費の見直しが必ず行われるはずです。女優のスクープを狙う記者なら動きようもありますが、うちで常備している記者たちは、現在都内で行われているチャリティーイベントの様子を見に行くくらいしか業務がないですから」(芸能ニュース専門の記者)

 被災地に直接取材に出向くスポーツ紙記者や、車を使って張り込みが可能な週刊誌記者は稼働中だが、そこまでの機動力や財力、また芸能以外で展開のできないメディアは苦しい状況になっている。しかも、彼らの不安はまだまだ続くという。

「震災の後、大小問わずあらゆるマスコミ会見が中止になりました。マスコミ披露会見が中止になったりCMが自粛されてしまっては、映画などエンタメ系が苦しい状態になってしまうのは仕方ありません。少なくとも弊社で把握している限り、現段階では4月以降も一切の会見は予定されていません。経済的な大打撃は避けられないでしょう」(代理店関係者)

 さらに、この現状に困っているのは地方のワイドショーも同じだとか。

「自分たちの番組作りは、東京のキー局からもらえる映像素材がほぼすべてです。独自に取材をするということは、まずありません。その素材自体が枯渇していますから……ワイドショーで放送する内容も、頭を悩ませてしまいます」(関西のテレビ局ディレクター)

 テレビは徐々に通常放送に戻ってきているが、見えないところで崩れてきた芸能界の”生態系”。大災害は芸能マスコミ、そしてそれらにまつわる経済活動にも大きなつめ跡を残している。

『復興期の精神』

長期を要する復興には、経済の安定が不可欠

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